無料のテスト
- 本番と同じ15問・30分。登録は要りません
- 3つの部分ごとに、どこが弱いかが分かります
- 次に何を練習するかが分かります
準備中です。公開したら、このページでお知らせします。
第一弾の試験対策
介護の日本語テスト、合格できますか？
Can you pass the Japanese test for care work?
介護特定技能評価試験（日本語）の対策です。無料のテストで今の実力と弱い部分を確かめてから、必要な練習だけをします。
Pass rate
2026年6月の合格率は 65.1%Pass rate in June 2026: 65.1%
8つの国・地域の合計です（6,764人が受験、4,404人が合格）。約3人に1人が合格していません。
出典：厚生労働省「介護特定技能評価試験（国名）試験結果」2026年6月
- インドネシア Indonesia
- 67.5%
- ネパール Nepal
- 58.5%
- 日本（国内） Japan
- 66.6%
- ミャンマー Myanmar
- 76.5%
- スリランカ Sri Lanka
- 49.7%
- ベトナム Vietnam
- 69.4%
- インド India
- 48.7%
- カンボジア Cambodia
- 68.8%
The test
試験の内容About the test
介護の仕事で特定技能1号として働くために必要な試験の1つです。JFT-Basic などの日本語の試験に加えて、合格が必要です。
- 正式な名前
- 介護特定技能評価試験（日本語）
- 時間
- 30分
- 問題の数
- 15問
- 部分
- 介護のことば（5）／介護の会話・声かけ（5）／介護の文書（5）
- 方法
- コンピューター（CBT）。原則として毎月
- 結果
- 受験日から10年有効。合格の基準は公表されていません
Three parts
どんな問題が出るかWhat the questions look like
- 01
介護のことば
文の中の、下線の言葉と同じ意味を選びます。例：「体温」→「体のあたたかさ」
- 02
介護の会話・声かけ
利用者さんと介護職の会話を読んで、正しいものを選びます。
- 03
介護の文書
表や記録を読んで、正しいものを選びます。例：食事の記録、お知らせ
問題は公式サンプルと同じ形で、独自に作ります。公式の問題は転載しません。
Free test
無料のテストと、結果からの練習Free test, then focused practice
介護日本語の有料パック
価格：準備中（近日提供）
- 弱い部分の練習問題
- 模擬試験（何回でも）
- 間違えた問題の復習
内容は予定です。価格と提供開始日は、決まりしだいお知らせします。
無料のテストは準備中です
日本語の条件（JFT-Basic か JLPT N4）の練習は、今ある音読コースで始められます。
The free test is coming soon. You can start practicing for the JFT-Basic / JLPT N4 requirement with our reading-aloud courses now.
この試験が要らない人
次の人は、介護の試験（介護技能評価試験と介護日本語評価試験）が免除されます。
- 介護職種の技能実習2号を良好に修了した人
- 介護福祉士養成施設を修了した人
- EPA介護福祉士候補者として、4年間の在留期間を満了した人
介護以外の職種で技能実習2号を修了した人は、免除になりません。対策を始める前に、厚生労働省のページで確かめてください。
The care-field tests are waived only for: people who completed Technical Intern Training (ii) in the care occupation; graduates of a certified care worker training school; and EPA care worker candidates who completed their 4-year stay. Completing Technical Intern Training (ii) in another occupation does not waive these tests.
Our promise
はじめに伝えておくこと
- 合格は約束しません試験の合格や、在留資格の取得を約束するものではありません。
- 数字は公式の情報から合格率と試験の内容は、厚生労働省の公開情報で確かめたものです。
- 最新の情報は公式で制度や試験は変わることがあります。受ける前に公式サイトで確かめてください。
法人・教育機関の方へ
受入れ企業・送り出し機関・教育機関での導入のご相談は、法人向けページをご覧ください。